DX人材育成のはじめかた

DXを推し進めたいどの会社にとっても、人材の育成は大きな課題となっています。
なぜDX人材の育成をスムーズに進められないのか、日本企業における課題をお伝えし、その課題に対するアプローチの考え方と、TISがご提供するサービスを紹介いたします。

DX人材の育成に伴う日本の状況

DXを進めたいものの、進めるための人材がいない。外から採用したくてもDX人材は売り手市場でなかなか採用できず、内部での育成もうまく進まない。このような課題を抱えられているお客様は多いのではないでしょうか。
経済産業省が発行しているDX白書2023(https://www.ipa.go.jp/publish/wp-dx/dx-2023.html)によると、日本企業においてDXを推進する人材の確保は以下の状況であり、質・量共にDX人材について不足感を抱いている企業が多いことが読み取れます。

一方で、企業がDX推進の取り組みを行っていないかというとそうではなく、同書によると『DXの推進やデジタルビジネスの強化などをミッションとする専門部署の有無』については日米でそこまで大きな差異はありません。
では、DX人材の不足に関して何が一番大きな要因なのでしょうか。
同書では以下の通り、『DXを推進する人材像の設定・周知』に関する日本企業の対応の遅れが確認されており、我々はこちらが、日本企業においてDX人材が不足していることに関する根本的な原因ではないかと考えています。

つまり多くの日本企業において、DX推進に関する組織や自社のDXに関する大方針は立ち上げたものの、DXを進めるための具体的な人材像やロールモデル、スキルセット等の提示ができておらず、そのために研修やスキルアップのための仕事の割り当てといった人材育成のための活動に着手しきれていない、というのが現在の状況であると考えております。

DX人材育成を進めるためにどうすべきか

それでは、このような状況にある企業は何をすべきなのでしょうか？
我々は、大きく以下の2つを実施する必要があると考えています。

①人材育成計画3点セットの作成

以下の3点セットを作成し、自社のDXを推進するにあたって必要となるDX人材の拡充に関する認識合わせを、社内の関係者間で進めていくことがまず最初に必要となります。

1.人材像定義

こちらは、自社のDXを進めるためにどういった種類の人材が必要なのかを定義したものになります。自社で実現したいDXの方向性により、必要となる人材の定義は大きく変わりますが、例えばB to Bの業種で社内業務のDXを主に進めたいのであれば、データサイエンティストやソフトウェアエンジニアの重要性が増し、一方でWebでの販売を中心にした業態で、ビジネスモデルも変動が大きいのであれば、ビジネスアーキテクトやデザイナーの重要度が増すことでしょう。

具体的な検討の指針が不明確であれば、まずは経済産業省のデジタルスキル標準(https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/skill_standard/main.html)　にて定義されている5つの人材類型・15個のロールを出発点として、自社として進めたいDXの方向性に応じた修正を加えていくアプローチを推奨いたします。

2.スキル定義

こちらは、各人材像ごとにどういったスキルを備える必要があるかと、各スキルの習得方法を定義したものになります。例えば「ソフトウェア開発スキル」と一言にいっても、Webアプリケーション・フロントエンド・バックエンドのどこが重要となるかは各企業の方針によって異なりますし、同じ「フロントエンド開発」のスキルであっても、デザイナーとして求められる理解度と、ソフトウェアエンジニアとして求められる理解度は異なります。そのように、各スキルを定義したうえで、人材像ごとにどれくらいのレベルが求められるか、そのレベルに到達するためにどのような方法で習得するかを一つ一つ定義したものとなります。

こちらも人材像の定義と同じく、検討の指針が不明であれば経済産業省のデジタルスキル標準を元に進めていく形を推奨いたします。また、スキル習得のためのトレーニングについては、同じく経済産業省から提供されているマナビDX(https://manabi-dx.ipa.go.jp/) が、デジタルスキル標準と同じ考え方で整理されているため活用しやすいものとなります。

3.人材ロードマップ

上記2点を定義したうえで、自社で実現したいDX施策の実現時期を踏まえて、いつまでにどの人材像を何人揃えるかを定義したものが、人材ロードマップとなります。

人材育成と社外からの採用の両方の観点で、DXを実現するために必要となる人材を確保するためにどれくらいの期間が必要かを試算し、社内の関係者と施策実現の時期を含めて合意して推進するために活用いたします。

当然、計画段階において想定した期間の通りに人が育たないこともありますので、定量的に進捗状況を関係者と状況を共有し、計画との差がある場合には対策も含め協議することが重要となります。

②実践も含めた成長サイクルの推進

計画に合わせて成長してもらうためには、上記の3点セットを定義したうえで、『トレーニング』→『実践』→『振り返り』→『トレーニング』…のサイクルを回せるように、各種施策を推進することが重要になります。

そのためには、DX実践テーマを継続的に創出し、トレーニング後には研修ではなく実際の仕事として実践させるための計画が必要となります。従来型の日本の組織ですと、人材育成を担当する部門と実践の場を用意する部門が異なり、その間で意思の疎通が図れていなかったために、トレーニングをやったきりで終わりになってしまい、実践できなかった育成テーマもあるのではないでしょうか。

他の育成テーマの例に漏れず、DXに関しても実践が何よりも重要となり、実践しないことにはスキルが身に付いたとは言えません。また、実践の結果を施策効果・成長の両面から振り返ることで、自社のDX推進のための第一歩になっているかどうかを評価することにもつながるため、トレーニングで終えずに実践と振り返りを徹底することが、着実に人材を育てるための近道となります。 以上の通り、①育成計画の立案 ②実践も含めた成長サイクルの推進 の2点を行うことで、自社として実現したいDXの方向性に合わせた人材の成長と、成長効果に関する会社としての見極めを行うことができ、自社DXのための基盤となる人材を着実に育てていくことができるようになります。

TISのご提供サービス

TISは、『ITで社会の願いを叶えよう』をミッションに、様々なITサービスを展開しております。そのため、DX人材の育成についても社内で早期から取り組み、実践的なDX人材を育成していくための計画の作り方・育成カリキュラム・成長効果の評価方法について、TIS社内で実践した独自の方法論・メニューを保持しております。

またDXの実践についても、『TIS Business Innovation(https://www.tis.jp/branding/BI/) 』として新ビジネス創出・テクノロジー・業務プロセス変革等様々なテーマに関して、お客様の課題に合わせたご支援をお客様と一体となり推進しております。これらはDX人材候補となる方の実践の場としてもご好評いただいており、実践による成長を効果的に獲得することもできます。

これらを組み合わせ、TISでは「DX人材育成サービス」として、『育成計画の作成』『トレーニングの実施』『実践の場の創出』『育成効果の評価』までをワンストップでご提供しております。
上述したDX人材育成を進めるための取り組みについて、「進めるための伴走者が欲しい」「自社だけで進めたのでは、検討結果の妥当性に不安がある」「実践を自社のみで推進することのイメージが湧かない」といった課題感のあるお客様は、一度お問い合わせいただけますと、貴社のご状況に合わせて最適な伴走方法をご提案させていただきます。

DX人材の育成は日本全体の課題だからこそ、各企業で連携し、適切な方法を選択する必要があります。そのための一助になれれば幸いです。

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DX人材育成サービス
https://www.tis.jp/service_solution/DX_HR_development/